DCF分析
目次
DCF分析（割引キャッシュフロー法）
1. 定義と本質
DCF（Discounted Cash Flow）分析は、企業が将来にわたって生み出すフリーキャッシュフロー（FCF）を、資本コスト（WACC）で現在価値に割り引いて合算し、企業の「内在価値」を算出する手法である。
本質: 企業の価値は「これから生み出すキャッシュの現在価値の合計」に他ならない、という考え方。過去の投資額（簿価）ではなく、将来の創出能力で評価する。
FP&A視点での重要性:
- あらゆるバリュエーション手法の中で最も理論的に整合性が高い
- 予算編成・事業計画の策定プロセスと同型（売上予測→費用予測→CF予測→現在価値）
- M&Aの価格交渉、事業セグメントの価値評価、投資判断の最終確認に使用
2. 計算式・データソース
基本式
企業価値 = Σ [FCF_t / (1 + WACC)^t] + TV / (1 + WACC)^n
FCF_t: t期目のフリーキャッシュフローWACC: 加重平均資本コスト（→ WACC算出）TV: ターミナルバリュー（n期以降の永続価値）n: 明示的予測期間（通常5-10年）
FCFの計算
FCF = NOPAT + 減価償却費 − 設備投資 − 運転資本増加
| 構成要素 | 定義 | データソース |
|---|---|---|
| NOPAT | 営業利益 × (1 − 法人税率) | PL（営業利益）+ 有報注記（税率） |
| 減価償却費 | 有形・無形固定資産の償却 | CF計算書（減価償却費）または有報注記 |
| 設備投資 | 有形固定資産の取得 | CF計算書（投資CF内の設備取得） |
| 運転資本増加 | Δ売上債権 + Δ棚卸資産 − Δ仕入債務 | BS（2期比較） |
ターミナルバリュー（TV）
手法A: 永続成長モデル
TV = FCF_{n+1} / (WACC − g)
g: 永続成長率（長期GDP成長率またはインフレ率程度、通常1-3%）
手法B: Exit Multiple（マルチプル法）
TV = EBITDA_{n+1} × Exit EV/EBITDA
- Exit EV/EBITDAは業界平均または現在の倍率
データソース一覧
| データ | 取得元 | 備考 |
|---|---|---|
| 売上高・営業利益 | EDINET DB get_financials |
過去5期 |
| 減価償却費 | EDINET DB get_financials (depreciation) |
過去5期 |
| 設備投資 | EDINET DB get_financials (capex) |
過去5期 |
| 売上債権・棚卸資産・仕入債務 | EDINET DB get_financials |
過去5期 |
| 法人税率 | 有報注記または実効税率から逆算 | 通常20-30% |
| WACC | → WACC算出 | （要調査） |
| 成長率ガイダンス | 企業IR、中期経営計画 | （要調査） |
3. 業界別典型レンジ
パラメータ感応度の傾向
SaaS / ソフトウェア
- 明示的予測期間: 10年（成長フェーズが長い）
- 成長率 g: 2-3%（成熟後も名目成長）
- FCFマージン: 成熟期30-40%（初期は赤字〜低利益）
- WACC: （要調査、一般的に8-12%と言われるが社別で大きく異なる）
- TV比率: 高い（60-80%）。成長期待が価値の大部分を占める
- 特記事項: 初期の赤字期にDCFを適用する際は注意。SaaS固有KPI（NRR等）から成長率を推計
装置産業（半導体・化学・鉄鋼）
- 明示的予測期間: 5-7年
- 成長率 g: 0-1%（サイクル産業。永続成長は控えめに）
- FCFマージン: 5-15%（設備投資が大きい）
- WACC: （要調査、一般的に6-9%と言われるが社別で大きく異なる）
- TV比率: 40-60%
- 特記事項: 景気サイクルの位置によってFCFが大きく変動。サイクル平均を用いるか、カレントサイクルを基準にするか判断が必要
不動産
- 明示的予測期間: 10年以上（物件の賃貸契約期間に合わせる）
- 成長率 g: 1-2%（賃料上昇はインフレ＋α程度）
- FCF: 賃貸物件ごとの収益還元法が実務的
- WACC: （要調査、一般的に5-8%と言われるが物件リスクで大きく異なる）
- 特記事項: 物件単位のDCF（収益還元法）→全体のSum-of-the-Partsが主流
重要: 上記WACCレンジは一般的な目安に過ぎない。WACCは企業ごとに資本構造・ベータ・信用スプレッドが異なり、10%以上乖離することもある。WACCは社別で必ず計算または確認すること（要調査）。
4. 実例
既存レポートへの適用例
簡易DCF計算例（架空）
前提:
- 企業A: 売上500億円、営業利益率8%、成長率5%（5年後3%に減衰）
- WACC: （要調査）
- 設備投資/減価償却比: 1.2倍
- 運転資本増加: 売上増の10%
FCF算出:
Year 1: NOPAT = 500 × 0.08 × 0.7 = 28億円
D&A = 30億円、Capex = 36億円、ΔWC = 2.5億円
FCF = 28 + 30 - 36 - 2.5 = 19.5億円
TV算出（g=2%、WACC未設定のため計算不可）:
TV = 19.5 × 1.02 / (WACC - 0.02) ← WACC確定後に計算
注意: WACCが確定しない限りDCFの最終値は出せない。DCF分析を実務で使う場合は、まず WACC算出 でWACCを確定させること。
5. 自分への問い
- DCFの最大の弱点は何か？ 「入力ガベージ → 出力ガベージ」と言われるが、どのパラメータが最も感応度が高いか？（ヒント: WACC と g の交互作用を考える）
- TVが企業価値の60-80%を占めるSaaS企業において、DCFは本当に有用か？ それとも、他の手法（P/S倍率等）を第一指標とすべきか？
- DCFで「内在価値」が算出されたとして、市場価格がそこから50%乖離している場合、何を疑うべきか？ DCFの前提か、市場の効率性か、それとも？
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