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総合電機プレイヤー比較(5社分析)_詳細版

【経済・電気機器】電気機器プレイヤー比較

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目次
  1. 1. 比較の枠組み
  2. 比較対象とその選定理由
  3. 評価軸
  4. 2. 全社財務サマリー(最新FY)
  5. 3. 3か年推移比較
  6. 売上高推移(億円)
  7. 営業利益率推移
  8. ROE推移
  9. 4. セグメント別売上構成(最新期)
  10. 日立製作所
  11. 三菱電機
  12. 富士電機
  13. 明電舎
  14. セグメント横断マッピング
  15. 5. 各社個別評価
  16. 5-1. 日立製作所(6501)
  17. 5-2. 三菱電機(6503)
  18. 5-3. 東芝(非上場)
  19. 5-4. 富士電機(6504)
  20. 5-5. 明電舎(6508)
  21. 6. 比較サマリー — どこが勝っているか
  22. 評価マトリクス
  23. 勝者と理由
  24. 注目すべき構造変化
  25. 7. 投資視点
  26. 注目銘柄候補
  27. 業界全体の注意点
  28. 8. 用語集・出典
  29. 専門用語集
  30. 出典
  31. 関連レポート

総合電機 プレイヤー比較 — 5社分析

作成日: 2026-04-25 | 対象: 5社 | データ: 各社IR FY2022〜FY2024/25


1. 比較の枠組み

比較対象とその選定理由

# 企業名 コード 選定理由
1 日立製作所 6501 業界1位。ITシフトが最も進んだ総合電機のパイオニア
2 三菱電機 6503 業界2位。多角経営の伝統的モデル。FA+インフラの両輪
3 東芝 元御三家。上場廃止後の再建が業界の注目
4 富士電機 6504 電力半導体ニッチの世界的プレイヤー。中堅だ成長性高い
5 明電舎 6508 送変電専業から成長。再エネ系統連系の直撃銘柄

評価軸

本レポートでは以下の観点で各社を評価する:


2. 全社財務サマリー(最新FY)

指標 日立 三菱電機 東芝 富士電機 明電舎
証券コード 6501 6503 (非上場) 6504 6508
最新FY 2025/3 2025/3 2025/3 2025/3 2025/3
会計基準 IFRS IFRS US GAAP 日本 日本
売上高(億円) 97,833 55,217 35,139 11,234 4,957
売上増減率 +1.0% +5.0% +7.0% +1.8% +17.2%
営業利益(億円) 3,919 1,985 1,176 993
営業利益率 7.1% 5.6% 10.5% ~20.0%
Adj. EBITA(億円) 11,418
Adj. EBITA率 11.7%
純利益(億円) 3,241 2,790 922
ROE 8.4% 黒字転換
従業員数 ~320,000 ~151,000 ~106,000 ~27,391 ~10,000
1人あたり売上 ~3,061万円 ~3,654万円 ~3,317万円 ~4,103万円 ~4,957万円

出典: 各社決算短信・IR情報 [Web-IR]。日立は営業利益の代わりにAdj. EBITAを使用。明電舎の営業利益率は約20%と極めて高い(売上4,957億円/OP 993億円)。


3. 3か年推移比較

売上高推移(億円)

日立 三菱電機 東芝 富士電機 明電舎
FY2022/23 約108,830 49,495 32,800 10,094 3,614
FY2023/24 約96,820 52,580 32,836 11,032 4,229
FY2024/25 97,833 55,217 35,139 11,234 4,957
2年CAGR +5.5% +3.5% +5.5% +17.1%

日立のFY2022/23はABB買収前の高水準。FY2023/24はセグメント再編・為替の反動。明電舎の成長が際立つ。

営業利益率推移

日立(EBITA率) 三菱電機 東芝 富士電機 明電舎
FY2022/23 ~10% 5.4% 1.2% 8.8% ~15%
FY2023/24 ~11% 6.2% 9.6% ~18%
FY2024/25 11.7% 7.1% 5.6% 10.5% ~20%

ROE推移

日立 三菱電機 東芝 富士電機 明電舎
FY2024/25 8.4% 黒字転換

三菱電機のROEは前年比+0.2pt改善。東芝は前期-748億円から+2,790億円への劇的改善。


4. セグメント別売上構成(最新期)

日立製作所

セグメント 売上(億円) 構成比 Adj. EBITA率
デジタルシステム&サービス ~28,000 28% 高(ITサービス特性)
グリーンエナジー&モビリティ ~32,000 33% 高(日立エナジー好調)
コネクティブインダストリーズ ~32,000 33% 安定
その他・全社 ~5,800 6%

三菱電機

セグメント 売上(億円) 構成比 営業利益率
ライフ 21,851 40% 7.2%
インダストリー・モビリティ 16,448 30% 5.0%
インフラ 12,249 22% 7.3%
ビジネス・プラットフォーム/セミコン 1,468 3% 7.4%
その他・消去 3,201 5%

富士電機

セグメント 売上(億円) 構成比 営業利益率
インダストリー 4,124 37% 9.3%
エネルギー 3,509 31% 9.2%
半導体 2,368 21% 15.7%
食品流通 1,115 10% 12.5%

明電舎

セグメント 売上 備考
電力インフラ 変圧器・受変電設備
社会システム 防災・水処理
産業電子モビリティ インバータ
フィールドエンジニアリング 保守・工事
合計 4,957億円

セグメント横断マッピング

セグメント 日立 三菱電機 東芝 富士電機 明電舎
エネルギー・電力 ~32,000 12,249 3,509 ~2,500
産業・FA ~32,000 16,448 4,124 ~1,200
IT・デジタル ~28,000 1,468
ライフ・建築 (含産業) 21,851 1,115 ~800
半導体・デバイス (含BPF) 2,368

5. 各社個別評価

5-1. 日立製作所(6501)

5-2. 三菱電機(6503)

5-3. 東芝(非上場)

5-4. 富士電機(6504)

5-5. 明電舎(6508)


6. 比較サマリー — どこが勝っているか

評価マトリクス

評価軸 日立 三菱電機 東芝 富士電機 明電舎
成長性 ★★★★☆ ★★★☆☆ ★★★☆☆ ★★★★☆ ★★★★★
収益性 ★★★★☆ ★★★☆☆ ★★☆☆☆ ★★★★☆ ★★★★★
規模 ★★★★★ ★★★★☆ ★★★☆☆ ★★☆☆☆ ★☆☆☆☆
財務健全性 ★★★★☆ ★★★★☆ ★★★☆☆ ★★★★☆ ★★★★☆
デジタル転換力 ★★★★★ ★★★☆☆ ★★☆☆☆ ★★★☆☆ ★★☆☆☆
総合 ★★★★★ ★★★★☆ ★★★☆☆ ★★★★☆ ★★★★☆

勝者と理由

総合優勝は日立製作所である。
圧倒的な売上規模(9.8兆円)に加え、Lumadaを軸としたITサービスへの転換が最も進んでおり、長期的な成長エンジンを確保している。
Adj. EBITA率11.7%は5社中最も高い水準(日立独自指標を除けば明電舎が最高)。

ただし**「規模別の勝者」を見ると、中堅以下で富士電機と明電舎の存在感が際立つ
富士電機はSiCパワーデバイスの垂直統合で独自の競争優位を構築。
明電舎は営業利益率20%という驚異的な収益性で、送変電ニッチの王者として再エネ需要を直撃で捉えている。

注目すべき構造変化

  1. 日立の脱・総合電機化: ITサービス比率が高まるにつれ、「総合電機」という枠組み自体が陳腐化しつつある。日立はむしろAccentureやIBMと競合する企業になりつつある
  2. 東芝の再上場可能性: 業績回復が続けば、数年内の再上場が市場で観測されている。キオクシアIPOが触媒になる可能性
  3. 電力半導体の戦争: SiCデバイス市場はINFINEON(独)vs ROHM vs 富士電機の三つ巴。富士電機の垂直統合モデルがどこまで通用するかが焦点

7. 投資視点

注目銘柄候補

銘柄 推奨理由 主要リスク
富士電機 SiC需要の本格化。5年連続増益。利益率15.7%の半導体事業 半導体市況の変動。設備投資負担増
明電舎 再エネ系統連系の直撃。増収率17%・OP率20%は異常値 規模の小ささ。海外展開の遅れ
日立製作所 Lumada成長。グローバルIT企業への脱皮。株主還元強化 のれんリスク。関税影響。巨型株の成長鈍化

業界全体の注意点


8. 用語集・出典

専門用語集

用語 定義
Adjusted EBITA 調整後営業利益にのれん償却を加えた指標。日立が使用
Lumada 日立のデジタルプラットフォームブランド
SiC 炭化珪素。次世代電力半導体素材。電力損失を大幅削減
IGBT 高電圧大電流制御用半導体素子
FA ファクトリーオートメーション。工場自動化
PLC プログラマブルロジックコントローラ。工場制御用コンピュータ
JIP Japan Industrial Partners。東芝を買収した投資ファンド
コアFCF 日立が重視する指標。設備投資後の自由キャッシュフロー

出典

一次情報(レベル1)

二次情報(レベル2)

三次情報(レベル3)


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免責事項

本レポートは情報提供のみを目的としており、投資助言・推奨を構成するものではありません。投資判断は自己責任でお願いいたします。